コンテンツ種別
※学習者向けの言語別コンテンツは、下記一覧からも御覧になれます。
教材 - その他
文化庁委託事業として、難民事業本部が作成した日本に定住する難民に対する学習支援を目的とした教材ガイドブック。難民定住者及び難民定住者に日本語教育を行っているボランティア団体、雇用企業、難民定住者が在籍する学校等に本ガイドブックに掲載されてい...
所有者：文化庁
教材 - 教科書
「今日勉強したこと」が「今日生活の中で使える」漢字教育を行うための教材。「生活に必要な漢字のことば」から順に学習する「生活者」の視点で作成された教材。漢字が使用される場面や背景の写真を素材としている。
「カリキュラム案」に関連した８テーマ。...
所有者：特定非営利活動法人多文化共生センター大阪
調査研究 - 統計
母語保持の大切さと絵本の読み聞かせの方法についてのアドバイスと、実際に家庭ですぐに活用できるオリジナル絵本を掲載した冊子を作成。ハンドブックの目的や絵本の読み聞かせの方法についても簡潔にまとめて掲載している。ポルトガル語とタガログ語の翻訳付...
所有者：公益財団法人三重県国際交流財団
事業報告 - その他の団体
生活課題教材を使用した地域日本語教室向け補助教材として、以下の３点を作成。1．入門・初級者向け教材（自己紹介や挨拶など、レアリアや振り返りシートを用いた識字交流活動の進め方） 2.テーマ学習教材（防災、病院、在留資格） 3.親子日本語教室 ...
所有者：青丘社
事業報告 - その他の団体
〇地域の日本語教室の活動で支援者と親が使う教材
〇支援者と親、あるいは親と親の間に置いて、みんなで考えたりおしゃべりしたりするための教材〇受け入れ側、親の双方が使うことで子どもの成長を共に支えることができる場を作ることを視野に入れた教材。〇...
所有者：特定非営利活動法人多文化共生教育ネットワークかながわ
事業報告 - その他の団体
平成26年度「生活者としての外国人」のための日本語教育事業 地域日本語教育実践プログラム（A) 実施内容報告書
所有者：社会福祉法人さぽうとにじゅういち
文化庁
事業報告 - 国際交流協会
平成26年度「生活者としての外国人」のための日本語教育事業 地域日本語教育実践プログラム（B) 実施内容報告書
所有者：磐田国際交流協会
文化庁
事業報告 - その他の団体
平成26年度「生活者としての外国人」のための日本語教育事業 地域日本語教育実践プログラム（B) 実施内容報告書
所有者：ふじのくに多文化共生ネット
文化庁
事業報告 - その他の団体
平成26年度「生活者としての外国人」のための日本語教育事業 地域日本語教育実践プログラム（B) 実施内容報告書
所有者：株式会社きぼう国際外語学院
文化庁
事業報告 - その他の団体
平成26年度「生活者としての外国人」のための日本語教育事業 地域日本語教育実践プログラム（A) 実施内容報告書
所有者：学校法人中村英数学園
文化庁
総合教育政策局日本語教育課
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